転職支援サービスを利用する
今日は雨ですね・・・津幡忠男です。
医師として働いているものの、現在の職場に不満があり転職したい、と考えている方は少なくありません。もちろん、多くの場合は同じ医師として働ける病院を探しているケースが多いですが、中には全くの異業種に転職しようとする方もいます。しかし、現実問題として、現在の医療業界では看護師不足こそ叫ばれていますが医師は飽和状態だと言われています。そのため、医師が転職したいと考えてもなかなか良い転職先が見つからない、ということも多々あるのです。
現在では、医師を対象とした転職支援サービスなどもありますから、真剣に転職を考えているのならそうしたサービスも利用してみると良いでしょう。転職支援サービスの場合、専属のコンサルタントがサポートしてくれますから、安心して任せることができます。新たな職場の紹介はもちろんのこと、給与交渉なども代行してくれますから、全てを一括して任せることができるのです。また、転職支援サービスを利用しない場合、医療業界専門の求人サイトなどもありますから、そこで求人募集を探すこともできます。看護師や医師など、あらゆる医療スタッフの募集が行われている専門サイトですから、転職先が見つかる可能性は高いでしょう。
明日は晴れますように！津幡忠男でした。
高齢化社会のための､総合診療
津幡忠男は考えました、求めている医師とは一体どういう存在なのでしょうか・・・。医師としてピカピカに輝き続けるためには。
その一つの方法は専門医の資格取得と言われています。現在新しい準備が進んでいます。日本医師会、日本医学会、全国医学部長病院長会議などと言った団体によって作られている第三者機関が学会に代わり､専門医制度を統括しようとしている。
20年度あたりからは新制度による専門医が誕生する見込みとなっています。新しく出来る専門医制度において､おそらく総合診療という項目が含まれると思います。
各科で現在､即対応出来ない患者さんというものを多く抱えてしまっている現実があります。もし､この新制度によって､総合診療という概念が加われば､患者さんのスクリーニングをすることも可能です。
今､私達は現代社会で意識しなければならない問題は高齢化社会です。高齢化社会と共に在宅治療をも行うことを意識していかなければならないのです。病院は､在宅という意識と積極的に向きあう必要があります。そのために､医者は､医薬分業と言う形で､薬剤師が､薬局が意欲的に向きあいつつあります。
更にいえば､医者と､看護士が､薬剤師が､ヘルパーさんまでもがしっかり手を結び合っていかなければいい医療機関の未来を形成することは出来ません。
ここでは､総合診療の力を入れる、中規模クラスの病院の存在価値に津幡忠男は期待したいです。今のままでは､高齢化社会に立ち向かうことはまだまだ不可能です。
医師の説明義務とは
津幡忠男です。
医師は､他の仕事ではあり得ない義務を引き受けて仕事をしています。病状、治療法について患者に説明すべき義務を説明義務と言います。
医師と言われる人たちは医師法23条によって､症状､処方､薬剤､副作用の情報提供をしなければならないのです。24条では､同時に､カルテ作成の義務も要求しています。
実際に､この義務について､意識しない医者はいないと思われますが、もしも訴訟が起こった時など多少､医者と弁護士との解釈が違うようです。
手術を行う場合、病名と病状の診断。実施予定のある治療内容。危険性。他の選択可能な治療法があるか。一般治療であっても具体的に治療内容について説明を行っていかなければならないです。
それは､歯科にも同じことが言えます。自由性の高い診療ゆえ､より､説明義務を意識しなければならない場所であるにもかかわらず､自由性の高い診療ゆえ､説明義務を怠っているケースは非常に多くなっています。歯科の場合、治療に使用する材質､材料が多種に及ぶ場合であっても，その方法､材料､効果､副作用・・・といったものを説明して治療行為を行っていかなければならないです。
これだけいろいろなことを説明しなければならないから､省略してしまおうという姿勢は残念ながら､医者の不信感に直接的に繋がることです。歯科は､かなり競争が激しく､稼ぐためにより合理性が求めてられていくゆえ､そのような怠惰な行為に出てしまう恐れもあるようです。ただしここでもう一度自覚をしなければならない問題です。
津幡忠男でした。
産婦人科医師の抱える問題
近年においては、医師不足が囁かれていて、津幡忠男も良く耳にします。その中でも､とくに産婦人科医の不足については顕著です。産婦人科が一体何をする科か、おおよそ理解していらっしゃると思いますが､妊娠､出産で婦人が関わる場所であり､日本の未来のためにも､このまま衰退して行ってしまっては絶対にまずい科です。
なぜ産婦人科医の人気が激減しているかと言えば､少子化問題のため､患者さんの増加を期待出来ないからです。同時に小児科にも言える問題です。その結果段々と地域から産婦人科が消滅し､出産するまで地方まで出向いていかなければならない事態へと陥っているのです。
更に言えば､労働条件によって回避したいと思っている医師も多いようです。なぜなら出産の場合、赤ちゃんはいつ生まれるか全く判らないですから､医者も､24時間365日待機状態を強いられてしまうのです。更に、出産とは､非常に死のリスクも多く抱えている医療現場です。
現代社会の医者になりたいと思っている若い人たちは､やはり出来るだけリスクが少なく高収入得ることが出来る場所を求めていくものでしょうか。そういう勤務地が他にあるなら､どんどん医療機関のあり方は偏ったものとなってしまいます。マッチング制度など導入もあり､余計に､産婦人科を敬遠す姿勢にもなっているのかもしれません｡
医療機関は､地域を含めて変化しなければならないと言われています。変化して対応しなければならない問題はここにも及んでいます。津幡忠男はそう思います。
医師の関わる医薬分業とは
こんばんは、津幡忠男です。
医師と関わっていけば､一度二度医薬分業という言葉も聞くはずです。今､医療機関は､医師を中心として､大きく医薬分業に動き始めているのです。
同時に､処方箋を薬局で受け取るという事態に遭遇することも多くなって来たと思います。つまり､このことが既に医薬分業を意味しています。医者から診断を受けた時､処方箋を受け取り、その処方箋を持って患者さんは､処方箋取扱､基準薬局､保険薬局という表示のある薬局へと持っていけば､そこで薬が渡されるというシステムです。
今までと何が違っているのかといえば､従来の形であれば､病院内で薬までを処方し､患者さんに渡す方法を採用していたのです。これは､医者の目の届く場所でしっかり薬をも管理しているという意味が含まれています。ただし､正直に言えば､そこまでしていては何人医者がいても足りないという現状を抱えてしまいます。
私達の日本国家は医者の不足事態が起きているため､最善の解決策を取っていかなければなりません。少しずつ､医療機関は変化しようしています。確かに、薬は､医師の目の届く範囲から離れるのかもしれませんが､メリットとして捉えれば､薬剤師が薬をチェックすることによってダブルチェックの機能を果たすことも出来るます。
ここに大事なポイントは更にあります。薬剤師が更に、キャリアアップをめざして行く必要がここにあるということです。今までの依存スタイルの薬剤師のあり方ではこのシステムになかなか適応出来ません。津幡忠男でしたー！
国立病院勤務の魅力
津幡忠男が調べたところ、医師が病院で働くメリットデメリット､診療所で働くメリットデメリット両方存在します。更に、病院の中でも国立病院となれば､ちょっと意味がまた違ったようです。
なぜなら、国立病院勤務の場合、国家公務員としての扱いを受けるからです。ただ病院というだけでなく､かなり恵まれた待遇を受けることが出来ます。ただし､それは既に昔の話しです。現在は､国立病院勤務でも非公務員の扱いであり､待遇も落ちました。だから､その時点で国立病院勤務人気が激減したことも間違いありませんが､それでもまだまだ国立病院勤務にはメリットがあります。
やっぱり、国立病院勤務の場合、将来に不安は一切ないということも言えます。国立病院勤務ゆえ､最終的に国に保護されています。更に、現在約150程度国立病院がある訳ですが､その国立病院がしっかり強いネットワークで繋がっています。国立病院勤務の医師たちは､そのネットワークによって新しい情報を収集することも可能です。
長く経営している国立病院ゆえ､データも豊富であり､研究をするということに対しても不自由しない場所です。国立病院だから､全般的な知識を身につけることも出来ます。どの場所で勤務しようかまだ迷っている試験合格者がいらっしゃるのであれば､今一度国立病院というものに対しても視野に入れた就職活動をしていただきたいものです。今､いろいろと医療機関の形態も変わりつつありますが変わらない形態が国立病院なのかもしれません。津幡忠男でした。
